新卒の方はリクルートサイトよりエントリーしてください。

国籍に関係なく同一の基準で選考を進めます。ただし日本語の語学力は入社後の業務上必須になります。

配属は合格後にみなさんの希望、適性および職場のニーズを総合的に判断して決定します。

特に問題ありません。採用選考上も併願していることによる有利不利は一切ありませんのでご安心ください。

初任給は以下の通りです。なお、給与は入社月（4月）から支払われます。
修士了　258,600円
大学卒　243,100円
高専(本科)　222,400円
短大・専門学校卒　217,400円
※2026年4月実績

自宅からの通勤が困難（片道通勤距離が45kmを超える）場合は住宅手当（月額18,000円）の対象となります。また引越代を会社が負担します。（住宅手当の対象は給与年齢27歳まで）

自宅からの通勤が困難な勤務地へ異動（転勤）する場合、引越代の会社負担、赴任手当、赴任旅費に加えて転勤時支度金もしくは社宅の制度対象となります。

年間で125日の休日を設定しています。週休2日制（原則土・日）に加え、5月連休、夏期、年末年始に休日があります。この他、社員自身が1年間の中で連続した5日間の休暇を設定する（土日と合わせると連続9日間の休暇）フリーバカンス制度があります。

休暇取得率の向上は、残業・休日出勤の低減と合わせた労働時間短縮のための大きな柱です。その意味からも、計画的な業務遂行を前提とした積極的な休暇の取得が、各職場において進められています。なお、休暇は半日単位で取得できます（傷病積立休暇は半日あるいは1日単位）。 時間単位休暇制度（最大5日間）もあります。

産前は出産日前の6週間、産後については8週間の休暇があります。また、妊娠が判明した後に産前休暇までの期間で取得できるマタニティー休業制度・マタニティー短時間勤務制度もあります。

男女ともに、お子さまの満3歳の誕生日の前日までの期間で、ご自身が申請した期間、育児休業を取得することができます。

年2回（6月、12月）に支給されます。

年1回（1月）に前年度の評価に応じて昇給額が決定されます。

小学校3年生を修了するまでの期間においては、1日の所定労働時間のうち、始業時刻から2時間後までの間に会社が定める時刻から勤務を開始し、終業時刻の2時間前までの間に会社が定める時刻までに勤務を終了することができる短時間勤務制度を利用することが可能です。
（1日の所定労働時間を6時間を下限に短縮できます）

基本は8:00～17:00です。（実労働時間8時間00分　休憩60分）
近隣の渋滞緩和を目的として、朝7時から9時までの間30分単位で始業時刻を変更できる時差出勤をトライアル運用しています。

例えば4月1日入社の場合、入社の年は、入社の翌月の5月に12月までの分として13日付与します。翌年以降は、毎年1月1日に20日の年次慰労休暇を付与します。なお、年次慰労休暇は2年間有効ですが、付与された休暇が2年経過後も残っている場合は、傷病積立休暇として積み立てます。

勤続5年ごとに表彰が行われ、表彰者は勤続年数により2日～10日間の連続休暇と金一封からなるリフレッシュ休暇付与の対象者となります。

出産祝金、つわり休暇、配偶者出産休暇、キヤノン健康保険組合からの出産育児一時金＋出産育児付加金の支給などがあります。

結婚休暇（5日）、子の看護休暇（5日）、忌引休暇（3～5日）などの休暇制度ならびに介護休業制度があります。

会社説明会の際に実施しております。それ以外についてはご相談ください。

約2週間の受入研修のあと、生産現場を体験する生産実習に1年間入っていただきます。そして実習成果の発表を行い、その後は本配属先でテーマを見つけて取り組むレポートレクチャーなどを実施します。
また新入社員としての行動を学ぶ研修などを準備しています。

入社後の研修プログラムは、一人ひとりのキャリアに応じて準備しています。技術分野や技能分野に関する研修、ビジネススキル研修、PCスキル研修といった選択型のプログラムをはじめ、プロモーションや昇進した時に役割・役職に応じて受講が必須となる階層別研修など多岐にわたった教育プログラムが実施されています。

人材開発の基本は、社員一人ひとりの自己成長意欲と上司からの適切な育成機会の提供にあります。すなわち、すべての社員は、「三自の精神」に基づき自己成長に努めること。そして仕事の場が最善の自己成長の場であることを理解し、自己成長の機会を創り、与えられたチャンスを活用すること。そしてすべての上司・先輩は「自ら成長する意欲」を持つ部下・後輩に対し、成長の機会を与え、計画的かつ個性を生かし育成するとともに、部下・後輩の実力発揮を支え公平公正に評価すること。これが人材開発の基本です。

入社から退職後に到るまでライフステージごとに社員が安心して生活を営めるよう各種の福利厚生制度を整備しています。ライフステージに関わる制度については国の社会保険制度がありますが、それに加えて社員全員が対象となる健康保険と個人の意思で加入する社員持株会・財形貯蓄・グループ生命保険などを用意しています。公的保障・企業福祉・自助努力のバランスをとり、社員の自立・自己実現をサポートしています。

法定の健康診断に加えて、早期発見が重要と言われる「がん」や配偶者が受診する健康診断への費用補助などを行っています。

住宅手当があります。また、県外へ転勤する際には社宅制度を適用しています。またその時にかかる引越代などは会社が負担します。（住宅手当の対象は給与年齢27歳まで）

社員のリフレッシュや職場コミュニケーションの場として、体育館、保養所（湯布院）などがあり、イベントとしては納涼祭やスポーツ大会などを実施しています。