キヤノングループでは安全衛生活動において、「安全なくして経営なし」の理念を掲げて取り組んでいます。大分キヤノンマテリアルでは、すべての従業員が安心して働ける快適な職場環境の実現を目指し、労働災害の撲滅や健康保持増進へ向けた取り組みを充実させています。
取り組みにあたっては、安全衛生委員会にて、労使で一体となって協議を行ない、活動を展開しています。また、安全衛生委員会の下部組織として各部に部門安全衛生委員会を設けることで、多様な職場の特徴に合わせた、きめ細やかな活動を推進しています。
キヤノングループ共通のリスクアセスメント管理基準を運用して、作業の洗い出し、危険源の特定、リスク評価を行ない、リスクに応じた適切なリスク低減措置と残留リスク管理を行なっています。
機械装置における安全への取り組みはもちろん、目に見えない危険・有害因子に対するリスクアセスメントを充実させ、災害ゼロ、そして危険ゼロを目指す取り組みへと進化しています。また経験に応じた階層別教育も充実しており、従業員一人ひとりの安全意識向上を図っています。
中央労働災害防止協会方式の労働安全衛生マネジメントシステムの要求事項をもとに、キヤノングループの基準やルールなどを反映した「キヤノングループ労働安全衛生マネジメントシステム」を展開して、自律的な安全衛生活動を推進しています。システムの展開状況は年に1回のチェックシートによるセルフチェックや職場間の相互監査で確認して、好事例の共有や課題の発見、改善を行なうなど、システムの効果的な運用を推進しています。
2021年 | 2022年 | 2023年 | |
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労働災害(うち休業災害)(件) | 2(0) | 8(2) | 0(0) |
度数率※1(%) | 0 | 0.75 | 0 |
強度率※2(%) | 0 | 0.02 | 0 |
製造業度数率(%) | 1.31 | 1.25 | 1.29 |
製造業強度率(%) | 0.06 | 0.08 | 0.08 |
※1 100万延べ労働時間当たりの労働災害による死傷者数をもって労働災害の頻度を表すもの
※2 1,000延べ労働時間当たりの延べ労働損失日数をもって労働災害の重さの程度を表すもの
従業員の平均年齢が比較的若く、生活習慣を軸とした「病気予防」に重点を置き、健康支援活動を行っています。自分の健康を自分で守れる社員の育成を目指し、健康教室や各種健康イベント開催にも力を入れています。また産業医や保健師が在籍し、気軽に健康相談ができる環境が整っています。
労働災害だけでなく、地震や火災等の災害リスクに対しても組織的な取り組みを行っています。自衛消防組織を中心に、各種訓練・教育を実施し日々防災力の向上に努め、社員一人ひとりの防災意識高揚を図っています。
大分キヤノンマテリアルでは多くの従業員が車で通退勤しています。社内では様々な啓蒙や運転技術指導といった取り組みを展開。さらに社外での交通安全活動にも取り組み、地域の方々とも一体となった活動を実施しています。